路地裏からの沖縄の旅

　日曜日の今日（５月22日）、久しぶりに那覇市の公設市場界隈を歩いた。写真のように建て替え中の公設市場は骨組みを組んでいる最中で、完成もある程度見えてきた感じ。周りのアーケード街を歩く人はまばらであり、付近の店の中もにぎわっているとはいえない。唯一、盛り上がっていたのは、昭和の香り漂う古アパートが並ぶ立ち飲み屋街だった。どうも偶然に思えない。

　沖縄県は新型コロナの新規感染者数が連日2000人を超えるなど感染が収まらない。全国的に観光地ににぎわいが戻る中で那覇市では盛り上がらないのはそれだけではあるまい。市内観光の目玉であり建て替え中の公設市場は、完成予想図を見るかぎり、何の興味もわきそうもない近代的な新しい建物。以前の公設市場のように、沖縄ならではの雰囲気は感じられない。

　同じことは、何年か前に建て替えられた農連市場にもいえる。今年は、公設市場の衣料・雑貨部も閉鎖となり、民間企業が買い取って新しい施設をつくるらしい。老朽化を理由に次々と建て替え工事が行われるが、どうも、古き那覇のよさを残す配慮はほとんどないようだ。公設市場界隈を面と考えて街づくりをする発想は見られない。どんどん魅力が減っていることが、観光客の戻らない一因になっていないだろうか。

　明日（５月15日）、沖縄の本土復帰50周年という大きな節目を迎えるが、沖縄と中央政府の関係を考えるよい機会だろう。「沖縄は復帰をしてよかったのか」という疑問がいつも付きまとう。「米軍統治のままがよかった」ではないが、「軍事や外交は中央政府の専権事項」を押し付けられる現状は受け入れがたい面がある。米軍基地だけでなく自衛隊基地も増え、国際的に軍事的な緊張が高まる中、沖縄が戦場となる危険性も増すことになる。

　もし、軍事や外交に伴う負担を全国でほぼ平等に分かち合うのならば、それも仕方ないだろう。しかし、沖縄にだけ過重な負担を課すことを、全国的な選挙で選ばれた政府が決めることは公平だろうか。沖縄以外の地域は、沖縄に負担を集中させることに賛成または黙認することは目に見えている。これは多数決で決まったとしても、果たして民主主義と呼べるのか。

　沖縄と本土の関係について振り返るテレビ番組や記事をよくみかける。大方の印象としては、中国の軍備拡大やウクライナ侵攻のせいもあり、沖縄において在日米軍基地の大半が存在し、加えて自衛隊の配備が広がることは仕方ないという調子だ。簡単にいえば現状の解説と追認である。

　しかし、この現状が本当に正しいのかどうか検証はない。そもそも、軍事的な緊張を外交的な努力で引き下げようとする努力について語られることはほとんどない。米国は強大な軍事直を背景に自国の正義を振りかざし、敵対国との緊張関係を高めることを厭わない。

　おまけに同じ姿勢を日本など友好国や同盟国に求めるものの、今回のウクライナ侵攻にみられるように、いざ軍事衝突が始まると、一部の武器は提供するが直接的な軍事介入はない。それはそうだろう。領土や自国民に被害がないのに、自国の軍隊を投入し血が流れることに米国民から理解を得られないだろう。
　

　梅雨入りしたおかげで、ゆったりした気分で散歩することができない日々が続いたが、今日（５月７日）久しぶりの晴れ間となり、那覇市の新都心公園付近を歩くとテッポウユリが花をつけている。真っ白な衣装をまとい、シュっと直線的に伸びる立ち姿は凛とした気品が漂う。本格的な夏の到来もそう遠くない、季節は着実に回っていることを実感させる。